借金がバレる原因と家族や会社から秘密を守る方法

借金がバレる原因と家族や会社から秘密を守る方法

「借金が家族や会社にバレないか」、「何かバレない方法はないか」といった心配の声をよく聞きます。

借金が家族や会社にバレる可能性はありますが、状況に合わせて防ぐことができるのでどのような時にバレる可能性があるのか原因を事前に知っておくことが大切です。

この記事では家族や会社に借金がバレることなく返済するための方法をお伝えします。

目次

借金がバレるかもしれないので注意すべきこと

貸金業者からの在籍確認の電話

借り入れを申し込むと、在籍確認の電話がかかってきます。この電話では、貸金業者は会社名を名乗らず、個人の名前でかけてくるため会社にはほとんどバレませんが、過去に借り入れしていて、在籍確認について知っている人がいると借金がバレる可能性があります。

在籍確認で借金がバレないようにするには、指定した時間に自分で電話に出る必要があります。社会保険証と給与明細書をweb上で提出すれば在籍確認の必要がない貸金業者ならば、貸金業者からの在籍確認の電話は会社にかかってきません。

貸金業者からの郵便物

貸金業者から借り入れをすると、借り入れと返済の履歴が記録された利用明細書が送られてきます。申し込みの際に、郵送の設定にしていると、旦那・嫁・親といった同居人に明細を見られ、借金があることがバレる可能性があります。

近頃は多くの貸金業者がWEB上で利用明細を確認できるようにしているので、申し込みの際に設定をWEB上で明細を確認できるよう定し、郵送をしないようにすることで、貸金業者からの郵便物によって旦那・嫁・親に借金がバレるリスクは防げます。

通帳への記帳内容

借金の入金や返済を銀行口座への振り込みや引き落としにしていると、通帳に貸金業者の名前や履歴が記録されます。これにより、旦那・嫁・親が通帳を記帳していたり、記帳した通帳を見られたりすると借金がバレてしまいます。

ATMで借り入れや返済をすることで、通帳を見られて借金がバレることはなくなります。ただし、ATMの利用明細書を財布に入れたままにしたり、ゴミ箱に何も考えず捨ててしまうと、見られる可能性があるため、明細書の扱いには注意する必要があります。

利用しているローン用カードを見られる

カードローン用のカードには、貸金業者の名前が記載されているため、カードを見られると借金がバレる可能性があります。

カードを発行せずに普通預金のキャッシュカードに機能を付けることでカードローンのサービスを利用できるようにしている貸金業者なら、ローン用カードを見ることで借金がバレることを防ぐことができます。

カードローン用のカードを利用する際には、貸金業者によっては可能な普通預金のキャッシュカードにカードローンの機能を付けることを検討してみてください。

犯罪歴・借金歴の確認のための探偵・興信所の調査

結婚やビジネスで取引をする際には、相手に対して犯罪歴や借金歴の確認が行われることがあります。これは探偵や興信所によって行われる身辺調査で、探偵や興信所は金融機関ではないため、信用情報を正確に確認することはできません。

しかし、借金があることは尾行調査で借り入れをしている所を見られたり、聞き込み調査で友人から借金をしているとバラされる可能性があります。

借金を返済する場合はコンビニのATMを使ったり、友人からは借金しないようにしたりすることで、探偵や興信所の調査で借金がバレることを防ぐことができます。

借金返済の延滞

借金返済を延滞していると、督促の電話や督促状が自宅に届くなどの問題が生じることで借金が旦那・嫁・親に知られる可能性もあるため、早めに対処することが必要です。

返済できないことがわかった場合は、貸金業者に連絡して支払い期日を決めることが大切です。そうすれば督促されることはなく、支払い期日を守って返済すれば今までと同じように返済を続けることができます。

借金返済の延滞は、催告書や一括請求書の放置により、貸金業者が裁判所に申し立てることがあります。それが原因で訴状や支払い督促が届き、最終的には給与を差押えられる可能性があり借金が会社にバレてしまうこともあるので、返済を楽にするために債務整理を検討するべきです。

借金がバレるかもしれないと心配する必要はないこと

借金が就職先・転職先にバレるかもしれないこと

就職や転職する企業が一般の企業であれば、借金があることが知られることはありません。なぜなら、信用情報機関で調べることができるのは、信用情報機関に加盟している業者だけであり、就職や転職する企業がそうでない場合は、借金の情報を知ることはできません。

ただし、就職や転職をする企業が貸金業者である場合は、顧客情報を調べることができる可能性があります。それでも、借金がバレることはほとんどないでしょう。借金がバレることを防ぐためには、自分が利用している貸金業者を避けて就職や転職することが重要です。

組んだローンが旦那・嫁・親に借金がバレるかもしれないこと

組んだローンが原因で旦那・嫁・親に借金がバレることはありません。ローン会社は審査の内容を第三者に伝えることはできないと義務づけられているため、審査に落ちた理由が伝えられることはありません。

注意するべきなのは、ローンの申し込み時に借金があるかどうかを記入するので、申し込み用紙を旦那・嫁・親に見られないようにすることが大切です。旦那・嫁・親が近くにいないときにローンの申し込み用紙を書けば、ローンを組んでも借金がバレることはありません。

生命保険の審査で旦那・嫁・親に借金がバレるかもしれないこと

生命保険に加入するときには、職業、勤務先、年齢、性別、健康状態などの情報を記入する必要があります。ただし、借金の内容については必須ではないので、生命保険の加入に影響することはありません。

保険会社は信用情報機関とは関係がないので、生命保険の加入手続きで配偶者、パートナー、両親などに借金が知られることはありません。

会社へマイナンバーを提出することで借金がバレるかもしれないこと

マイナンバー制度は、日本に住民票を持つ人に12桁の番号を割り振り、それらの番号と行政機関が管理している情報を紐づけて、情報が確認しやすくなるための制度です。

マイナンバーは信用情報との紐づけはされていないので、会社にマイナンバーを提出しても借金がバレることはないです。

借金がバレないまま返済を楽にする方法

債務整理で借金を減らすかゼロにする

借金返済を楽にしたかったり借金が返済できなかったりするときに、旦那・嫁・親や会社にバレずにすませるには、借金を減らすかゼロにできる債務整理を検討するとよいです。

債務整理には、貸金業者と交渉することで利息をカットし月月の返済額が減らせる任意整理、裁判所で債権者と話し合うことで月月の返済額が減らせる特定調停、借金が最大1/10に減らせる個人再生、借金がゼロにできる自己破産、といった4種類の方法があります。

任意整理はほとんどバレない

任意整理は、債務整理の中でも旦那・嫁・親や会社にバレることがほとんどありません。

発生するだろう利息をカットして、借金の返済期間を3年~5年程度に伸ばすことで、毎月の返済額を減らす手続きです。

司法書士・弁護士に任意整理を依頼することで、貸金業者からの直接連絡がなくなり、督促もとまります。また、任意整理は裁判所を通さずに貸金業者と直接交渉をするため、裁判所から届いた書類が見られることはありません。

さらに、任意整理は書類の準備がほとんど不要で、手続きする貸金業者も選ぶことができるため、他の債務整理と比べて、旦那・嫁・親に借金がバレるリスクが少ないです。

個人再生や自己破産は若干バレる可能性がある

任意整理に比べると、個人再生・自己破産は借金がバレる可能性はありますが、返済がどうしてもできない場合は手続きをするべきです。

借金をいつまでも返済できずにいると、延滞期間が延びるたびに遅延損害金が発生してしまうので、返済する必要のある借金の総額が増えます。

旦那・嫁・親にバレる可能性があるので個人再生・自己破産をせずに返済できないでいた場合、給与・銀行口座の差し押さえがおこった結果、旦那・嫁・親や会社に結局バレてしまうことになります。弁護士や司法書士といった専門家に相談し自分にあった最適な債務整理をする必要があります。

払いすぎの利息で借金を減らすかゼロにする

2010年以前に借り入れの借金がある場合に、払いすぎた利息である過払い金が発生している可能性があります。貸金業者からの過払い金を返済にあて、借金をゼロにできることがあります。

過払い金で借金をゼロにすると、ブラックリストに載ることはなく、借金を返済してもし過払い金が残った場合には現金として取り戻すことが可能です。

借金がバレるかについてよくある質問

借金はなんでバレるのか?

借金が、家族や職場、友人にバレるきっかけとして、以下のようなことがあります。

  • 貸金業者からの在籍確認の電話
  • 貸金業者からの郵便物
  • 通帳への記帳内容
  • 利用しているローン用カードを見られる
  • 犯罪歴・借金歴の確認のための探偵・興信所の調査
  • 借金返済の延滞

それぞれの詳細は、借金がバレる状況と注意すべきことを確認してください。

任意整理はどこまでバレる?

任意整理の手続きをしたことが、家族や職場、友人に知られることはほとんどありません。

任意整理の手続きについては、こちらをご確認ください。

借金が会社にバレたらどうなる?

借金がバレたからといって、就業には影響がありません。また、一般の企業であれば、借金があることが知られることはありません。借金が会社にバレる可能性があるケースもあるので、借金が会社にバレる状況を確認してください。

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